平成26年度診療報酬改定を読む(4)

 2025年モデル(医療・介護機能再編)に向けて、急性期病床の絞り込みを行う一方で、亜急性期から療養期の病床の整備を行うことが示されています。今回を含め、あと6回の診療報酬改定で点数配分や施設基準等の具体的な見直しが進められるでしょう。

  そうした事情もあり、多くの病院で病床機能の変更を検討されているかもしれません。

 例えば、回復期リハビリテーション病棟等は機能変更の有力候補かもしれませんが、下記の通り、その施設基準をクリアするにはなかなかハードルが高そうです。

 【回復期リハビリテーション病棟入院料の見直し案(第270回中医協総会(1/29)時点)】

①回復期リハビリテーション病棟入院料1を算定する病棟において、専従医師及び専従社会福祉士を配置した場合の評価(体制強化加算)を新設する。

②回復期リハビリテーション病棟入院料1の休日リハビリテーション提供体制加算について、休日も充実したリハビリテーションを提供する観点から、入院料に包括して評価を行う。

③回復期リハビリテーション病棟入院料1について、重症度・看護必要度の項目等の見直しを踏まえて、評価のあり方を見直す。

④患者に適したリハビリテーションを実施するため、患者の自宅等を訪問し、退院後の住環境等を踏まえた上で、リハビリテーション総合実施計画を作成した場合の評価(入院時訪問指導加算)を新設する。

 ①②等に見られるように、有資格者の配置等の施設基準が前回の診療報酬改定時よりも引き上げられています。

 また、2025年モデルでは、急性期病院の平均在院日数を現在よりも短縮していく方向性も示されており、亜急性期・回復期機能を有する病院では、より重症度の高い患者を受け入れていく必要が出てくるかもしれません。その場合、更に手厚い医療スタッフの配置が求められるということも考えられます。 

 病床機能の変更を検討される際には、収支試算もさることながら、医療スタッフの継続的な確保に向けた仕組みづくりという点も重要ではないでしょうか。

※上記は、筆者の個人的な見解であり、会社を代表する意見ではないことを申し添えます。

病院コンサルティング事業部 次郎丸

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